防災グッズを買い揃える前に、やるべきことがあります。家具を固定することです。
東京消防庁によれば、
地震のケガの原因の約30％～50％が、家具類の転倒・落下・移動によるものでした
けが人の3〜5割が家具でけがをしている。逆に言えば、家具さえ倒れなければ防げたけがが それだけあるということです。備蓄は生き延びたあとの話ですが、家具の固定は 生き延びるための備えです。
沖縄では地震の体感頻度が本土より低く、家具固定は後回しにされがちです。 しかし明和の大津波が示すとおり、この地域に地震が来ないわけではありません。
順番が大事 ── 減らす → 動かす → 留める
東京消防庁は、次の3段階で考えることを勧めています。
- 減らす — 収納を集約し、居住空間の家具そのものを減らす
- 配置を変える — レイアウトを見直す
- 固定する — 器具で留める
器具を買うのは最後です。そもそも寝室に背の高い家具を置かなければ、固定は要りません。
配置の原則として、消防庁は次を挙げています。
- 寝る場所・座る場所には、できるだけ家具を置かない
- 避難経路や出入口に、倒れそうなものを置かない （倒れた家具でドアが開かなくなると、逃げられません）
- 大きな家具の面は、ベッドに向けない（倒れたときに直撃しないように）
夜、寝ているときに揺れたら、逃げる時間はありません。 寝室だけでも先に見直す価値があります。
最も効果が高いのは「ネジで留める」
東京消防庁は、器具の効果についてはっきり書いています。
最も効果の高い家具転倒防止対策器具はネジで固定するもの（L型金具等）
ただし、L型金具は付け方を間違えると効きません。総務省消防庁が要点を示しています。
- L型金物は「壁の桟に対して直角に家具の上部に置き、木ネジでとめる」
- 木ネジが壁の桟（下地）に届かなければ効果がない。 ボードの厚みを考慮する必要がある
- 「家具の桟が入っていない位置では、金具を取り付けても確かな効果は得られません」
- 取り付けは両端部分の、家具自体の桟が確実に入っている位置に
つまり、石膏ボードにネジを打っただけでは意味がないということです。 壁の下地（縦桟）は一般に30cmまたは45cm間隔で入っているとされます。 下地探し（センサーやピン）で位置を確かめてから留めてください。 下地の位置が合わないときは、横木を壁の桟に取り付けてから家具を留める方法が案内されています。
賃貸で壁に穴を開けられない場合
沖縄は集合住宅住まいの人も多く、「ネジは打てない」という人は少なくないはずです。 東京消防庁は、この場合の代替をはっきり示しています。
穴を開けなくて済む器具を2つ以上組み合わせて行う方法がオススメ
具体的には、
- ストッパー式（家具の前下部に噛ませて、前に倒れにくくする）
- 粘着マット式（家具の底面と床を接着する）
- ポール式（家具と天井の間で突っ張る）
このうち「ストッパー式（もしくは粘着マット式）とポール式を2つ組み合わせる」ことで、 一番効果の高いL型金具と同等の効果を発揮するとされています。
ポイントは組み合わせることです。ポール式だけ、マットだけでは足りません。
突っ張り棒（ポール式）が効かない条件
見落とされがちですが、消防庁は限界も示しています。
家具と天井の間を広い面ではなく点で支える、いわゆる突っ張り棒タイプのものは、 家具と天井との間が大きく空いている場合や、奥行きのない家具では効果が限定されます
「突っ張り棒を付けたから安心」と思っている場合は、 天井との隙間が大きくないか、家具の奥行きが浅くないかを確認してください。 また、天井側が弱いと突き破ることがあります。板を挟んで力を分散させる方法が一般に案内されています。
家電も忘れずに
家具だけでなく、家電も凶器になります。東京消防庁は次を挙げています。
- テレビ — テレビ本体とテレビ台の両方を、ベルトや粘着マットで壁・床に固定する
- 冷蔵庫 — 足を固定し、上部をベルトで壁につなぐ
- 電子レンジ — 本体と置き台の両方を、ベルトやマットで固定する
沖縄では台風の停電対策でポータブル電源を置いている家庭も増えています。 重量物なので、これも転がらない場所に置いてください。
固定以外にできること
- 背の高い家具の上に物を置かない（落下物になります）
- ガラス扉には飛散防止フィルムを貼る
- 食器棚には扉が開かないストッパーを付ける
- 寝室にスリッパか靴を置いておく（割れたガラスの上を歩かずに済みます）
この記事で扱っていないこと
地震の発生状況・津波警報は、このサイトでは扱いません。 必ず公式の最新情報で確認してください。 揺れたときの行動と津波への備えは 沖縄にも津波は来るにまとめています。
なお、具体的な器具の選定や取り付けは、建物の構造や壁の下地によって条件が変わります。 判断に迷うときは、お住まいの市町村の消防・防災担当や、施工業者にご相談ください。